運転 — パーキンオン

運転は自立した生活の大きな部分を占めているので、パーキンソン病と診断されたからといってすぐにやめなければならないわけではありません。ただ、症状によっては運転に影響しうるところが確かにありますので、前もって知っておき、必要なときにきちんと評価を受けるのが安全です。

診断がついたことが、そのまま免許の取消しになるわけではありません

日本では、身体の障害や一定の症状を呈する病気等のために安全な運転に支障がある方について、道路交通法などで免許の拒否・保留・取消し・停止が定められています。ただし警察庁は、その要件に当てはまるかどうかはあくまでもそれぞれの方について個別に都道府県公安委員会が判断すると説明しています。

警察庁が挙げている「一定の病気等」は、認知症、アルコールや麻薬などの中毒、幻覚の症状をともなう統合失調症、発作により意識障害または運動障害をもたらすてんかん・再発性の失神・無自覚性の低血糖症、そううつ病、重度の眠気の症状を呈する睡眠障害、そして体幹の機能障害などの身体の障害です。パーキンソン病は病名としては挙げられていません。 ですから、診断を受けたこと自体が自動的に免許の取消しにつながるものではありません。

一方で、警察庁は「身体の障害や病気の症状が運転に及ぼす影響は個別具体のケースによりまちまちで、運転免許に一定の条件を付すことにより補うことができる場合や、治療により回復する場合等がある」とも述べています。つまり判断されるのは病名ではなく、 いまの症状で安全に運転できるかです。

質問票と、臨時適性検査・診断書提出命令

免許の取得や更新のときには、一定の病気等の症状に関する「質問票」運転免許の取得時・更新時に提出する、一定の病気等の症状についてたずねる書面です。虚偽の記載をして提出した場合には罰則があります。公安委員会は、一定の病気等に該当することとなったと疑う理由があるときに、臨時適性検査を行うか、医師の診断書を提出すべき旨を命ずることができます(道路交通法第102条第4項)。詳しく見るを提出することになっています。虚偽の記載をして提出した場合には罰則があります。

公安委員会は、一定の病気等に該当することとなったと疑う理由があるときに、 臨時適性検査を行うか、診断書提出命令によって医師の診断書を求めることができます。主治医の診断書で判断できると認められる場合は診断書提出命令、それ以外の場合は臨時適性検査、というのが警察庁の示している運用です。いずれも更新の時期とは関係なく行われます。

手続きの細かいところや必要書類は都道府県によって案内が異なりますので、 お住まいの都道府県の運転免許センターにご相談ください。迷ったときは、各都道府県警察の安全運転相談窓口(全国統一ダイヤル ♯8080)でも相談できます。看護師など医療系の専門職員をはじめ、専門知識のある職員が対応する窓口です。

運転席でとくに問題になる症状

わかりやすいのは体の症状です。ふるえやジスキネジアがあると車に乗り込むことや操作そのものがむずかしくなりますし、動作が遅くなる動作緩慢は、運転が速い反応を必要とするからこそ危険です。

けれども運転にいちばん大きく影響するのは、実は認知の面の変化です。段取りを立てる力、いくつかのことを同時にこなす力、物と物のあいだの距離をつかむ力が関わります。目のはたらきも大切です。パーキンソン病の患者さんにはコントラスト感度の低下 — 物と背景を見分けにくくなること — がよくみられ、夜間や霧、まぶしい光のもとでいちばんこたえます。

そして眠気です。睡眠の問題や薬の副作用で、運転中に急に眠くなることがあります。カナダの運動障害疾患グループがパーキンソン病の患者さん638人に行った調査では、51%に日中の強い眠気があり、まだ運転していた420人のうち16人(3.8%)が運転中に突然眠り込んだ経験を少なくとも一度はしていました。そのうち3人には前ぶれがまったくありませんでした。研究者たちの助言ははっきりしています — ふだんなら眠らない場面でうとうとするなら、運転しないよう注意を受けるべきだということです。

ドパミンアゴニスト脳でドパミンと似たはたらきをする薬です。レボドパと一緒に、または単独で使われ、衝動制御障害の危険がレボドパよりはっきり高いことが知られています。詳しく見るについては、とくに触れておく必要があります。日中の眠気に加えて、買い物やギャンブルがやめられない、性的な衝動が強くなるといった衝動制御障害害になる、あるいは害になりうる行動をやめられない状態です。その行動をすると、緊張や不安がほどける感じがすると言われています。詳しく見るを引き起こすことがあり、判断力そのものが影響を受けると、危険な運転につながることがあります。思い当たることがあれば主治医に伝え、薬を調整するか、運転のほうを見直すかを相談してください。一般的な目安として、薬が切れている「オフ」の時間帯には運転を避けるほうがよいでしょう。

運転の能力を評価してもらうことができます

症状があること自体は、すぐに鍵を手放す理由にはなりません。海外では作業療法士が 運転能力の総合評価を行うしくみが整っていて、診察室での検査(見る力、同時にいくつものことをこなす力、反応の速さ、注意を保つ力、頭の切り替え)と、指導者が同乗する実際の路上走行を組み合わせて判断します。

日本でも、リハビリテーション科のある病院などで運転再開の可否を評価する取り組みが広がっていますが、どこで受けられるかは地域によって大きく異なります。まずは主治医に「運転を続けてよいか評価してもらえるところはありますか」と聞いてみるのが近道です。安全運転相談窓口(♯8080)でも、運転を続けるための助言を受けることができます。

車を調整して運転を続けられることもあります

評価の結果、運転の一部がむずかしくなっていることがわかっても、すぐにやめることだけが答えではありません。ペダルの操作がつらいなら手動装置や補助のグリップを取りつける、視野や姿勢の保持がむずかしいならシートやミラーをその人に合わせて調整する — こうした工夫でかなりの部分が解決することがあります。警察庁も、運転免許に一定の条件を付すことで補える場合があると説明しています。評価を受けるときには、あとまわしにせず、必要な補助装置についてもあわせて相談してください。

やめどきを見落とさないでください

症状はゆっくり進むので、運転している本人がいちばん最後に気づくということが起こります。まじめに受け止めたほうがよいサインは具体的です — 車に新しい傷が増える、慣れた道で迷う、注意や記憶の問題が出てくる、「オフ」の時間が長い、最近の事故や違反、そしてご家族が「助手席が怖い」と感じていることです。

同乗していて、以前より反応が遅い、車線をまたぐことが増えたと感じたなら、率直に伝えてください。気まずい話ではありますが、悪い話ではありません。自分では判断がむずかしいときは、上に書いた評価や安全運転相談窓口で客観的に確かめてみてください。

代わりの移動手段を先に用意しておいてください

運転をやめることは、移動する力を失うことと同じではありません。前もって知っておく価値があるのは、路線バスやコミュニティバス、タクシー、配車アプリ、食料品や薬の配達、そして自治体や社会福祉協議会が行っている移動の支援です。オンライン診療が使えれば、通院そのものが減ることもあります。免許を自主返納した方への支援を用意している自治体や事業者もあります — 内容は地域によって異なりますので、お住まいの自治体の窓口や安全運転相談窓口でご確認ください。必要になる前にこうした選択肢を知っておくと、決めるときの不安がずいぶん軽くなります。

今日からできること

運転中に眠気を感じたり、反応が遅くなったと感じたことがあるなら、次の診察で必ず話してください。主治医が評価をすすめるなら、受けてみてください。いまどのあたりにいるのかを知っておくほうが、迷いつづけるよりずっと楽です。

この記事は医学的な診断や法律の助言に代わるものではありません。運転できるかどうかは主治医に、免許の手続きについてはお住まいの都道府県の運転免許センターや安全運転相談窓口にご相談のうえご確認ください。